文在寅の空母が自衛隊に「ぜったい勝てない」理由…韓国専門家が解説

韓国の文在寅政権が最近、軽空母の導入構想を推進する中、韓国の月刊誌「新東亜」2020年10月号は、「韓国型航空母艦、このままでは7兆ウォンの標的艦に」と題したイ・イル自主防衛ネットワーク事務局長のレポートを掲載した。

軍の空母導入妥当性評価に民間研究員として参加したイ氏は、韓国軍が軽空母を導入することの非効率性について、次のように指摘している。

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韓国型空母が姿を現す2030年代半ば、中国は少なくとも4隻の大型空母を、日本は少なくとも2隻の軽空母を保有する予定である。中国は空母艦載機も韓国型空母の2〜3倍以上になるが、あえて空母を動員せず、海軍航空隊の地上発進戦闘機や爆撃機の戦力だけで韓国型空母を圧倒することができる火力を備えている。

（参考記事：韓国専門家「わが国海軍は日本にかないません」…そして北朝鮮は）

米国ランド研究所（RAND Corporation）は、F-35戦闘機とロシア製スホイ・フランカー系列のキルレシオ（撃墜対被撃墜比率）を1対3と推定する。 F-35 1機が墜落するまでフランカー系列の戦闘機3機を撃墜することができるという意味だ。

この比率を考えると、韓国型空母は、中国空母の山東や遼寧と対等な戦力を備えたように見えるが、2030年代半ばには、これらの中国の空母は第二線クラスになる見込みであり、韓国型空母の前ではJ-20またはFC-31ベースのステルス戦闘機を搭載した002または003型の空母が活動している。空母対空母で対決しても圧倒的劣勢だが、中国が地上発進航空機まで動員すれば、韓国型空母は数百発の対艦ミサイルの洗礼を受け、抵抗すらできず灰になる公算が大きい。

次に、軽空母を保有している日本と対決したら勝算はあるか。結論から言えば「ノー（No）」だ。

（参考記事：「日本の空軍力に追いつけない」米国と亀裂で韓国から悲鳴）